メタボや肥満の問題は世界中で問題視されていますね。
世界に先駆けて、イギリスでは試験的に、お砂糖がたっぷりと入ったジュースやコーヒー、炭酸飲料などの「加糖飲料」を試験的に課税対象とし、売り上げを減少させることで、メタボや肥満、小児肥満の予防策を検討しています。
それに加え、砂糖を使ったスイーツも課税対象が検討されているようです。
詳細を見てみましょう。
スイーツを課税にすることのメリットとは？
イギリスのロンドン大学、衛生・熱帯医学大学院などの合同研究で、イギリスの約32,000世帯を対象に、2012年から2013年の食料品支出データが分析されました。
その中で、チョコレート、ケーキ、ビスケットなどのスイーツ類を、10％の課税対象とした場合、購入量が今までよりも7％減少するのではないか？ と推論されています。
これは一時的に実施された加糖飲料の課税（10％）で、売り上げが6～8％の減少が見込まれているのと同じ数値です。
また、スイーツ類を課税することによって、食べ過ぎると健康に被害を及ぼす、他のソフトドリンクや、甘くない菓子類の消費も1～2％程度の減少が見込まれるということです。
甘くない菓子類とは、ポテトチップスやスナック菓子などが該当します。
貧困層の肥満対策に？
世界各国で格差社会が広がっていますが、統計によると貧困層ほど、肥満や小児肥満の割合が高く、前述のスイーツの課税は、こうした貧困層の肥満予防に貢献するかもしれません。
安価な菓子類は、貧困層ほど消費が多く、例えばビスケットの価格を10％値上げするだけで、チョコレートなど他の菓子類の消費も3％低下することがわかっています。
富裕層の調査では、そのような消費の変化はなかったそうです。
しかし、チョコレートを課税対象とすると、全ての経済層で消費の減少が見られたそうです。
※参考：『BMJオープン』2018年5月
加糖スイーツを辞めるだけで健康度がＵＰ！
こうした取り組みが行われると、お菓子メーカーは消費の低迷で混乱に陥るかもしれませんが、売り上げや生産量を増やすために、安価な遺伝子組み換え食材を使ったり、食品添加物を入れて、お菓子を大量生産することが無に終わることになるので、質の良い製品製造を心がけるようになるかもしれませんね。
それだけでも、国民の健康度がＵＰするように思えませんか？
白く精製された砂糖はシュガーハイといって麻薬のように依存性があるので、摂り過ぎると高血糖だけではなく、キレやすくなったり、精神不安に陥ったり、認知機能が低下することがあります。
そして、余剰分の糖質は体内で中性脂肪などに変化して蓄積されるので、太りやすくなります。
また、血管などにも悪影響を及ぼすので、高血圧や糖尿病、脳や心臓の疾患へとつながっています。
こうした健康被害は、お砂糖の摂取を減らすだけで、予防策となり、病気で苦しむ人も減るということです。
さいごに
日本でも、お砂糖がたっぷりと入ったスイーツは、スーパーやコンビニで、200円前後で買える安価なものが多いですね。
これらが値上がりすると、お小遣いや家計に響くので、自然と買い食いグセが治るかもしれません。
ただし、日本でこのような取り組みが行われるのは、まだまだ先だと言えるでしょう。
甘～いスイーツを手にする前に、世界では、スイーツの課税が始まるほど、「甘いスイーツはカラダに悪い」ということを心得て購入し、食べ過ぎないように注意したいですね。
