令和元年おめでとうございます！
新しい時代の幕開けで、2019年の5月1日は『天皇即位の日』とされていますが、本日は「メーデー」でもありますよね。
メーデーは働くビジネスパーソンの問題解決を行う(？)日でもあるので、それにちなんだ研究報告をご紹介します。
職場での健康プログラムは吉とはならない？
日本でも大手企業をはじめ、職場の福利厚生で、スポーツジムへの会員制度があったり、医療機関の食事管理サービスが受けれたり、と健康プログラムが充実してきましたね。
健康大国であるアメリカもそういった健康プログラムを取り入れている企業は多数あるようです。
そしてハーバード大学では、こうした企業の健康プログラムの取り入れと、その後のビジネスパーソンたちの健康度を調査し、研究報告として医学雑誌に発表されました。
その結果、必ずしも結果は「吉」ということではなかったそうです。
体重管理力はUPしたが他の健康面は有意差なし？
研究では、健康プログラムを取り入れているアメリカ東部の企業160社の中から、約3万人のデータを解析し、統計が摂られました。
対象となったプログラムは、登録栄養士によって、食事の栄養管理、身体運動、ストレス軽減などの項目です。
対象者は、【A】健康プログラムをまじめに取り組んでいる人と、【B】健康プログラムを利用していない人に大きく２つのグループに分けられました。
調査を開始後、1年半の追跡調査を行ったところ、【A】グループの人たちの約70％は、【B】グループと比べると、積極的に体重管理を行っていたそうです。
しかし、睡眠の質や食事メニューの選択、そして健康診断の数値（コレステロール、血圧、BMIなど）、医療費、医療品購入、雇用状況（欠勤など）は【A】も【B】も大差はなかったそうです。
どこの国の人たちも「健康面の改善」と聞くと、真っ先に体重管理を行うようですね。
健康ビジネスとしても暗雲か？
経済大国でもあるアメリカは、企業の健康プログラムの取り入れは、大きなビジネスチャンスとも捉えていたようですが、研究者たちは、医療ビジネス、健康ビジネス、栄養ビジネスの観点から見ても、職場での健康プログラムの取り入れは、さほど経済効果は上がってないようだ、と述べています。
そして、肝心の健康面の効果もさほど上がっていないとも……。
※参考：『米国医学会誌(JAMA)』2019年4月
しかし、この研究は1年半という短い期間だったので、大きな収益にはつながっていませんが、長期的に調査を続けると、結果は変わってくるかもしれないとのことです。
さいごに
スポーツジムに通ったり、食事日記をつけたり、などの健康管理は、途中で辞めてしまう人も多いので、実践者がよほど強固な意志を持たない限り、難しいのかもしれませんね。
食生活に関しては、何か野菜のメニューをいつもの食事にプラスだけでも健康度がUPするので、無理なく続けれられる健康習慣を生活者自身が見つけることが大切なのかもしれません。
