イギリスでは、国民の約半数が過体重や肥満!? という問題を抱えているそうです。
そこで、イギリス政府は、食事のカロリーや塩分・砂糖を減らす取組を、国の制作として、国民に呼びかけてきました。
しかし、結果は芳しくないようです。
イギリス・オックスフォード大学の研究報告を見てみましょう。
イギリス政府による塩分・砂糖・カロリー減の政策は効果なし？
オックスフォード大学の研究報告により、冒頭のような結果がわかってきました。
国の政策として、毎日の食生活で、カロリーや塩分・砂糖を減らす取組をすれば、国民の食事内容は、改善されると推測していました。
しかし、栄養プロファイルを使用して、データを解析しても、政策の取組前と、国民の肥満度は変わらなかったようです。
栄養プロファイルの詳細とは？
研究チームは、イギリスの食品メーカーまたは飲料メーカーのトップ10社と、そのブランドを特定し、栄養プロファイルモデルを解析。
解析データは、2015～2018年度のもので4年連続で各アイテムの栄養成分データを調査しました。
その結果、調査期間を通じて、栄養プロファイルスコアの変化は、ほとんど認められませんでした。
唯一《ケロッグ社》1社だけ取組に成功か？
しかし、一社だけ小さな改善が見られたとのこと。
シリアルなどの製品で、日本でもお馴染みの《ケロッグ社》１社だけが、小さな全体的な改善が観察できたとのこと。
これは、ケロッグ社の主力商品となる二大製品で、砂糖の含有量を大幅に削減したためだそう。
肥満人口は減らないが健康食品の摂取は増加傾向？
健康的だと分類されている製品数全体における割合を調査すると。2015年の46％から、2018年度には47％という僅かな増加が観察できました。
また、健康的だと"考えられる"製品の総売り上げについては、2015年度の44％から、2018年度の51％と、上昇傾向が見られました。
これは、ソフトドリンクなどの加糖飲料を、課税にしたことで、砂糖の含有量を削減する企業が増えたためだと、想定されています。
食品メーカーでは製品の栄養内容を20％改善
また、10社の食品(飲料)メーカーでは、既存製品の栄養価を見直し、6ブランドにおいて、栄養スコアが20％以上、改善されている事実も確認できました。
しかし、政府の推奨する目標とは、またほど遠く、より多くの政策措置と透明性のある監視、評価システムを導入しなければ、国民の肥満度の改善は難しいようです。
※参考：『プロスワン』
さいごに
イギリスでの取組結果ですが、国民への呼びかけだけでは、食生活の改善が難しいという実態がわかりましたね。
日本も《飽食の時代》と言われだしてから、随分と月日が流れています。
過体重が引き起こす、様々な生活習慣病の実態を知り、高カロリー食品や小麦・砂糖の摂取に関しては、充分に注意したいですね。
